自然災害からの学び vol 4

2015.04.23.09:09

新暦4月23日(旧暦3月5日 巳)

皆様の誠真心の祈りに感謝申し上げます。

自然災害からの学び vol4
* … * … * … * …* … * … * … * …* … * … * … * … * …* … * … *
南海トラフ地震 (東海・東南海・南海地震)について

1.南海トラフ地震とは
次に来る巨大災害の一つとして懸念されるのが、南海トラフ地震
(東海・東南海・南海地震)である。

南海トラフは駿河湾から九州の沖合へと延びる海底の谷であり
ここからフィリピン海プレートが陸側のプレートの下に沈み込んでいる。
この両プレート境界面の海底下30~10kmの領域では固着が起き
そこに歪が蓄積して大地震が起きると考えられていた。
この南海トラフ付近は3つの震源域に分かれ、東から順に東海地震
東南海地震、南海地震となり、震源域の連動が通例となっている。

東南海地震と南海地震はほぼ同時期に起き、時間差は長くて
約2年で、連動する事もある。
両地震は100~150年の間隔でM8級の大地震が発生している。
東南海地震の際、2~3回に1回は東海地震の震源域が連動するとみられるが、
東海地震が単独で起きた例は確認されていない。
この東海・東南海・南海地震の3連動地震の代表例が
1707年の宝永地震(推定M8.6)になる。
の地震では津波が想定されているが、400~600年間隔で想定より
遥かに大きな津波が西日本の太平洋沿岸を襲う可能性もある。
   http://www.asahi.com/special/nankai_trough/

そして2011年の東日本大震災を受けて、これまで想定していたよりも広い範囲でプレートが動く可能性を考慮し、従来の三連動地震から日向灘を含む四連動地震として捉え、南海トラフの震源域を2倍以上に広げた。
国の中央防災会議が「最大で死者32万人」と想定している
震源域全体のプレートが動く南海トラフ巨大地震(M9.0~9.1)の
発生確率は、過去に発生した記録がなく計算出来ないとされた。
これとは別に単独の地震が、東海地震88%、東南海地震70~80%
南海地震60%の高い確率で起きると予測されている。

2.算定された被害
地震の規模M9.0~9.1、津波の最大高さ34m
津波の浸水面積1015平方キロ 死者・行方不明32万人、負傷者62万3000人、全壊棟数238万棟、避難者950万人、断水3440万人
停電2710万軒、経済的な被害は最悪220兆円にのぼるという算定がなされた。
新幹線が脱線した場合は復旧までに約2ヶ月を要する。
在来線は震度6弱以上の広い範囲で全線が不通となり
1ヶ月後の復旧率は約50%程度、津波被害の大きい区間では
見通しが立たない。

また千葉から鹿児島までの22都道府県で津波火災が起きる可能性があるとの予測も、名古屋大減災連携研究センターで纏められた。
東日本大震災でも発生した津波火災は予測が難しく
具体的な被害想定が示されるのは初めてとみられる。
死者数最大32万人と想定されるケースでは、約270件発生すると
算定した。
都道府県別では多い順に、静岡54件、三重43件、宮崎37件
高知35件、和歌山28件、大分20件などだった。
大規模な津波が押し寄せる可能性が高い地域ほど、津波火災の発生件数も多いとみられる。
ただ港湾施設のタンクなどからの油の流出量が不明なため
焼失面積などは予測出来なかった。
*津波火災:津波で流された車などの流出物が衝突して火花が生じガスボンベや車のガソリンタンク、石油タンクなどの流出した
燃料に引火して起きる火災

そしてこの南海トラフ巨大地震で発生するがれきや津波堆積物の
最大量が、東日本大震災の約11倍の推計3億4900万トンに上ると
環境省が発表した。
既存の処理施設では、処理を終えるまで最長20年近く
かかる場合もあるという。
これらを全国にある既存の処分場で、リサイクルできる資源の
割合が低い条件で算定すると、焼却処理で最大7年9ヶ月
埋め立て処分で最大19年4ヶ月かかることがわかった。

今回の算定を受けて、防災対策が急務な地域として国が指定した
市町村は、全国で1017に上る。
南海トラフ地震では、震度6弱以上か3m以上の高さの津波が
想定される地域を「防災対策推進地域」に指定、そのうち地震発生から30分以内に30cm以上の浸水が起き得る市町村は
「津波避難対策特別強化地域」にも指定され、国は防災施設の整備などを財政面で支援する。

3.その時どうする
行政に於いては、公共施設の高台移転、避難所の拡充
津波タワーの建設、津波避難ビルの指定、遠隔地の自治体との
支援協定、避難訓練など、様々な検討が見直され実施に向けて
動いている。
しかし甚大な被害が予測される16都道府県の自治体の備蓄食料は、一人当たり平均0.77日分にとどまることが読売新聞のアンケート調査により判明した。
そのためには各自が防災意識を高め、各家庭でも一週間以上の
食料や水を備蓄する事が必要になる。
   http://www.betterhome.jp/info/3771

阪神大震災の時は被災地域が限られたので全国から支援が受けられたが、南海トラフ巨大地震ではその被害は甚大かつ広域で
支援が届きにくいため、被災直後は地域で自活していかなければ
ならない。
膨大な避難者数になるため、避難所に入る避難者に優先順位をつける「トリアージ」という新たな対策も盛り込まれた。
在宅避難のためにも、今一度家庭での「防災」について
見直す必要がある。

自然災害担当グループより
情報サイトリンク

◆地震情報《気象庁》
◆火山情報《気象庁》
◆台風情報《気象庁》
◆警報・注意報《気象庁》
◆海外の地震情報《JIS》
◆マーケット情報《ロイター》

イベントのお知らせ
最近の記事
関連サイト
検索フォーム
年別アーカイブ
携帯用QRコード
QR