比嘉良丸氏より 海外御神事について

2016.06.13.10:00

新暦6月13日(旧暦5月9日 ひのえ 寅 先勝)

いつも真心のお力添えありがとうございます。
大国ミロク大社の比嘉良丸と比嘉りかです。

6月12日成田国際空港から10時半にグアムに向けて飛び立ち、グアム国際空港に現地時間16時につき、ホテルにチェックインできたのは18時を回っておりました。
この飛行機での成田からグアムまでの移動は、フィリピンプレートに太平洋プレートが沈み込む境目、伊豆小笠原海溝~マリアナ海溝の上を飛行しての移動でした。

成田国際空港出発直後からビジョンと啓示を伝えられました。
地殻変動が起きた時の最善と最悪の両方の動きを知らされました。
そして、最善の動きの仕組み作りをマリアナ海溝、マリアナ火山帯、マリアナ海嶺の対局になる沖縄の近海、琉球海溝、霧島火山帯(琉球火山帯)、沖縄トラフ(海嶺)にて御神事を行い、地殻変動が最善の形で動くように仕組み作りを行うように伝えられました。

この内容に関しては、具体的に御神事内容が決まりましたら
お伝え出来ると思います。

6月13日は、潜水艦に乗り、海底から自然界の動きに対して御神事を
行います。その後は、ここグアムの戦跡を巡り、平穏平安平和の
御神事を行います。

下記は、グアム到着時に祈りをしました際に、妻に伝えられてきました言葉になります。

**伝えられた御言葉**
人の子よ 善き道 善き未来へと 進み行く道のりは 
まだ 遠い
何故ならばそれは 人の子よ みれば わかるであろう
自然豊かな状態が 何ゆえに出来ているのか
人が 自然を護り 
自然が 人を護り
育て 慈しみ 互いに尊重し 進み行く事が出来なければ
自然は瞬く間に 崩れ去りゆこう
しかし 人々はまだ それに気づく事少なく
自らの手で 自然を壊している事も 思い描く事出来ず
自然と共に在ること いや 自然自体が 
常にそそまま永久的に在ることを思い込み
そのままの状態が 続き行くと思い
勘違いをしている
共存をしなければ 自然は瞬く間に 人間達の手により壊されゆき
二度と このような豊かなる自然は
取り戻す事は出来ないであろう
支えて欲しいのは 我らの方でもある
自然が 豊かなるままであることが出来るようにする為にも
人々が 自然に向き合い 自然を大切にし
敷いては この地球を大切にし
そして 共に歩み進み行く事が出来る道を切り開き続け行く事により
伝え 残し続け行く事により それは叶おう
見失ってならないのは 今のこの世の現状である
改善すべきところは改善し
また 善きところはのばしゆかなければならない
大切なる道程をいく久しく護りゆく為にも
決して見失う事無きように 支え 支えられ 
導き 導かれ
共に在ることを 忘れる事無く進み行かれよ
改めてまた 伝え行こう


**以上伝えられた御言葉**

それでは、改めましてお伝えさえていただきます。
ここまで御神事に訪れる事ができ、このように大切な御神事が出来ますのも、ご支援くださいます方様の御蔭でございます。
心より感謝申し上げます。本当にありがとうございます。
善き流れとなるよう、ここでも精一杯努めてまいります。

本当にありがとうございました。

比嘉良丸
比嘉りか

① 2016年6月12日グアム御神事にて 
2016グアム1
② 2016年6月12日グアム御神事にて
2016グアム2

以下は朝9時時点の地震情報や現在活動が懸念されている火山の情報
そして金融情報や国内外のニュースについて掲載しております。


*本日朝9時時点の地震情報
6月13日地震画像①
6月13日地震画像 6月13日地震画像③
6月13日地震画像④ 6月13日地震画像⑤
*本日朝9時時点の火山情報
火山画像
*本日朝9時時点の金融情報
6月13日金融情報

国内外のニュースについて:ヤフーニュースより抜粋

① 米大使館安保課長「地位協定は機能している」 県議会抗議団に
琉球新報2016年06月11日 05:03

【東京】在日米大使館のアーロン・スナイプ安全保障政策課長は10日、県議会が抗議決議で求めた日米地位協定の抜本的改定を巡り「日米地位協定があるから米軍は管理されている。地位協定は機能している」と述べ、県民ではなく米軍関係者の身分保護を優先した協定の趣旨を強調し、改定の必要はないとの見解を述べた。米軍属女性暴行殺人事件を受けた県議会の抗議団の要請の場で答えた。米軍属女性暴行殺人事件を巡っても「軍人が全て悪いのか」とも述べ、米軍全体に向けられる批判にいら立ちとも取れる姿勢を見せた。県などは地位協定が事件・事故を誘発する要因だと指摘しており、県民の認識とはかけ離れた発言に批判が出ている。

要請した県議団によると、スナイプ氏は「(事件・事故が起こった場合に)不起訴になったときに今の地位協定なり、在沖米軍の内規でそれ(処罰)をすることができる。だから地位協定がある」と述べ、「地位協定の運用の改善が効果的だ」との見解を示した。
これに対し、要請団の新垣清涼団長が「認識が違う。地位協定によって米軍が守られているから、一向に状況が変わらない」と指摘した。その上で米軍関係者の民間地域への立ち入りを禁止するべきだと訴えたが、スナイプ氏は「米軍と(民間人)の壁ができてしまう。軍人が全て悪いのか」などと応じた。
琉球新報は在日米大使館に発言の真意や事実確認を求めたが「外交に関わることで話したことを外部に伝えることはしていない」と内容には言及しなかった。
要請団はそのほか、外務省、防衛省、内閣府、内閣官房などにも要請した。防衛省で対応した若宮健嗣副大臣は再発防止へ米側や関係機関と連携する考えを示した。

② 凍らない凍土壁に原子力規制委がイライラを爆発「壁じゃなくて『すだれ』じゃないか!」
産経新聞 6月12日(日)16時30分配信

凍らない凍土壁に原子力規制委がイライラを爆発「壁じゃなくて『すだれ』じゃないか!」
「本当に壁になるのか?壁じゃなくて、“すだれ”のようなもの」

「壁になっているというのをどうやって示すのか? あるはずの効果はどこにあるのか?」
東京電力福島第1原発で汚染水を増やさないための「凍土遮水壁」が運用開始から2カ月たっても、想定通りの効果を示さない。廃炉作業を監視する原子力規制委員会は、6月2日に開かれた会合でイライラを爆発させた。
凍らない部分の周辺にセメント系の材料を入れるという東電の提案に対しても、規制委側は「さっさとやるしかない」とあきれ果てた様子。約345億円の税金を投じた凍土壁の行方はどうなってしまうのか。
会合は、冒頭からピリピリと緊迫した空気が漂っていた。
東電の担当者は2分間程度の動画を用意していた。凍土壁が凍っている証拠を視覚的にアピールするため、地中の温度の変化を動画でまとめていたのだ。
ところが、規制委の更田豊志委員長代理は「温度を見せられても意味がない。凍らせてるんだから、温度が下がるのは当たり前。動画とか、やめてください」とバッサリ。東電の担当者は遮られたことに驚いた様子で、「あ、はい、分かりました。はい。それでは…」と次に進むしかなかった。

■セメント注入、それでも「凍土壁」か?
規制委側から質問が集中したのは、最初に凍結を始めた海側(東側)の凍土壁の効果だ。
地中の温度は9割以上で氷点下まで下がったが、4カ所で7・5度以上のままだった。さらに、壁ができていれば減るはずの海側の地盤からの地下水のくみ上げ量が、凍結の前後で変わっていないことも判明した。

更田氏は「『壁』と呼んでいるけれども、これは最終的に壁になるのか。壁じゃなくて『すだれ』のようなもので、ちょろちょろと水が通るような状態」と指摘した。
地下水のくみ上げ量も減っていないことについて、「あんまりいじわるなことは聞きたくないが、これは当てが外れたのか、予想通りだったのか」と東電の担当者を問いただした。
セメント系の材料を注入し、水を流れにくくする追加工事が東電から提案があったものの、これではもはや「凍土壁」ではなくなってしまい、仮に水が止まっても凍土壁の効果かどうかは分からなくなる。
検討会はこの日、追加工事に加えて、凍土壁の凍結範囲を拡大し、海側に加えて山側も95%まで凍結する計画も了承した。だがそれは、凍土壁の効果や有用性を認めたというわけではない。「安全上の大きな問題はなさそう」だから、どうせ温度を下げるなら、早いほうがいいという合理的な判断だ。

■遠い「完全凍結」 根強い不要説
最も注目すべきなのは、更田氏がこの日、山側もすべて凍らせる「完全凍結」について、「今のままでは、いつまでたっても最終的なゴーサインが出せない」と大きな懸念を示したことだ。

規制委は当初から、凍土壁にはあまり期待していなかった。むしろその費用対効果などをめぐり「不要説」が出るなど、懐疑的な立場をとっていた。それでも計画を了承したのは、最も大きなハードルだった「安全性」を東電が担保すると約束したからだ。
凍土壁のリスクは、完全凍結の状態で発生する。予想を上回る遮水効果が発現し、建屋周辺の地下水が急激に低下した場合、建屋内の汚染水と水位が逆転して汚染水が環境中に漏れ出す危険がある。
このため、東電は地下水の流れで下流側にあたる海側の凍土壁から段階的に凍結させ、水位の低下を防ぐ計画だったが、仮に海側の壁が「すだれ」の状態のまま上流の山側を完全凍結すれば、水位がどんどん下がっていく可能性がある。

東電は計画で、山側を完全凍結して遮水効果が80%以上になった場合、水位逆転の危険を回避するためいったん凍結をやめるとしているが、この「80%」を正確に判断するすべがないというのが現状だ。
「凍土壁の遮水性を示せない限り、このまま膠着状態になる可能性がある」。更田氏は、はっきりとそう指摘している。
安全上のリスクを抱え、膨大な国費をかけながら、なぜ凍土壁を推進しなくてはならなかったのか。仮に失敗した場合、どこが責任を取るのか。今後も目が離せない状況に変わりない。(原子力取材班)

《用語解説》凍土遮水壁 凍土壁は、1~4号機の建屋周辺の土壌を取り囲むように長さ約30メートルの凍結管を埋め込み、マイナス30度の冷媒を循環させて地下に総延長約1500メートルの氷の壁をつくる工法。この巨大な「壁」で建屋に流れ込む地下水をせき止め、汚染水の発生そのものを抑えるのが狙い。
6月13日ニュース画像

③ NATOはプーチン大統領をどう苛立たせたか

[6日 ロイター] - ポーランドで始まった過去10年以上で最大となる「アナコンダ16」軍事演習には、20カ国以上から約3万1000人の兵士が参加。1カ月後に予定するワルシャワでの北大西洋条約機構(NATO)サミット前に、同機構の団結と迅速さを誇示する狙いだ。
ドイツに駐留する米機甲部隊がロシア攻撃を受けたバルト諸国を救援する作戦を想定するなど、米軍が重要な役割を果たすことになる。
米国が東欧で配備する2つのミサイル防衛施設のうちの1つが数週間前に始動した。米国防総省は来年、欧州における軍事費を34億ドル(約3630億円)と4倍に増額し、東欧で1個機甲旅団をローテーション展開する計画だ。ポーランドとバルト諸国に追加配備されるNATO軍に加わる格好となる。
「アナコンダ16」に対するロシアの反応は想像できる。プーチン大統領はすでに、米国のミサイル防衛網に参加するルーマニアを脅している。大規模演習は、ロシアが敵対的な諸国に包囲されているというクレムリンの主張にさらに油を注ぐ結果になるだろう。欧州の平和運動家も、米国が好戦好きだという証拠を遠くまで探す必要がなくなる。
エスカレートする対立は「鶏が先か、卵が先か」という謎かけと似ている。NATO側は「封じ込めと抑止」戦略への回帰は、2014年のロシアによるウクライナ侵攻という残念な出来事の帰結だと主張している。一方、ロシアとその擁護者は、米主導の同盟軍による容赦のない東方侵略を食い止めるために介入が必要だったと反論する。すべてのウクライナ紛争に関する議論は、NATOの役割に終始する。
ウクライナの場合、NATOは煙幕だ。この旧ソ連構成共和国のNATO参加は、決して真剣に議論されたことはなかった。また、ロシア侵攻前に行われた世論調査では、ウクライナ人の5人に1人しかNATO加盟を支持していなかった。
2008年にウクライナとジョージアのNATO加盟への道筋をドイツとフランスが阻んだとき、NATOは事実上、ロシアに屈服した。その数カ月後、ロシアは、ジョージアの2つの分離独立地域を占拠。後のクリミア併合と、東ウクライナでの2つの傀儡(かいらい)政権誕生に向けての前哨戦とした。NATO加盟が認められるためには、申請国はいかなる領土紛争問題も抱えてはいけないことになっている。

心のかけはし 事務局
情報サイトリンク

◆地震情報《気象庁》
◆火山情報《気象庁》
◆台風情報《気象庁》
◆警報・注意報《気象庁》
◆海外の地震情報《JIS》
◆マーケット情報《ロイター》

イベントのお知らせ
最近の記事
関連サイト
検索フォーム
年別アーカイブ
携帯用QRコード
QR