日々の祈りの際に伝えられた御言葉

新暦5月21日（旧暦4月29日　きのえ　子　友引）

いつも真心のお力添えありがとうございます。
大国ミロク殿本宮の比嘉良丸、比嘉りかです。

日々の祈りの際に伝えられました御言葉と地震や感染症の情報を掲載いたします。

＊5月12日の祈りの中で、伝えられた御言葉＊
何が問題か
自らの内側を素直に見つめてみる事
多くの者は　他人からの指摘は
自ら以上に素直には受け入れられないものなのだから
自分自身で　深く見つめた先に
改善の方法や改善の道は見えてくる
小さな問題から大きな問題までも
常に　振り返ってみる事は
次なる段階へ上がる為の道を指し示している
当たり前と思っていた事柄に対して
大変貴重な事である事も
逆に　見直しが必要な事柄もある
考えることを　あきらめない事
忘れない事
考えると　負なる状況へと突き進むという者もいるが
改善の道を考えるのであるから
負なる流れへ進むは　不安に絡み取られていること
不安を解消することも考える事
考え　そして　行動すること
様々な手法は　考えの先に見出されてくる

＊国内の地震＊
2020年5月20日 19時10分ごろ 長野県中部 M3 "震源深さ 10km" 最大震度1
2020年5月20日 15時00分ごろ 東京湾 M2.9 "震源深さ 30km" 最大震度1
2020年5月20日 14時54分ごろ 東京湾 M2.9 震源深さ30km 最大震度1

・参考資料（5/20(水) 16:56配信）

各地で相次ぐ震度４クラスの地震！次の要警戒地域は…　識者「数年以内に巨大地震が来てもおかしくない」
　このところ、各地で最大震度４クラスの地震が相次いでいる。元来、地震大国ではある日本ではしょっちゅう地震が起きているのも確かだが、それでも大地震の予兆ではないのか気になるところだ。専門家は、今年に入り、国内の３カ所で注意すべき動きが起きていると分析する。 　１８日に宮城県沖でマグニチュード（Ｍ）５・２の地震を観測、１７日にも紀伊水道を震源としてＭ４・５の地震が発生した、いずれも最大震度は４だった。 　４日の千葉県北東部と６日の同県北西部を震源とする地震では、それぞれ緊急地震速報が立て続けに鳴り響いたことも記憶に新しい。 　最近の地震の傾向について、立命館大学環太平洋文明研究センター特任教授の高橋学氏は、「茨城県から千葉県にかけての地震はもともと多いが、深さ５０キロ程度で、日本列島を南から押すフィリピン海プレートと、北米プレートの境界の地震が目立っている。紀伊水道の地震もフィリピン海プレートが関与した同じ原因で連動して起きている」と指摘する。 　列島の南側にあるフィリピン海プレートは、Ｍ８～９級の南海トラフ地震を引き起こす可能性が指摘されている。ここ数年、同プレートに関連する地震は続いているが、今年に入り、特徴的な動きもみられるという。 　長野県中部で４月２２日～２７日の短期間に震源の深さが１０キロ以下で震度３以上の地震が６回も起きた。４～５月に京都府北部で、４月下旬に愛知県の三河湾で観測された地震も珍しいという。 　「京都府北部でも地震が起きている。ここは１９２７年に３０００人近くが犠牲となった北丹後地震が起きたところだが、１００年近く大きな地震はない。東南海地震と南海地震との間の４５年に地震が起きた三河湾も最近揺れている」と高橋氏。過去の大地震は、集中した時期に発生する例が多い。１９２０年代には、２３年に関東大震災、２５年に北但馬地震、２７年に北丹後震が発生した。 　４０年代には４３年の鳥取地震や、４４年の東南海地震、４５年の三河地震、４６年の南海地震と続いた。 　直近では２０１６年の熊本地震以降、同年の鳥取県中部地震、１８年の大阪府北部地震が起きている。 　現状は「大地震が集中する時期に差し掛かっている」とみる高橋氏。「政府は伊豆半島よりも西側で起きる地震を『南海トラフ地震』と呼ぶが、伊豆半島の西側と東側が両方とも動くＭ８以上の巨大地震が、数年以内に来てもおかしくない」と語る。
参考記事
https://news.yahoo.co.jp/articles/1abff312acfd014babf3b4b61d04a2d2d612da35

＊海外の地震（マグニチュード５以上）＊
2020年05月20日 22時46分 トンガ M5.1 震源深さ72.8km
2020年05月20日 21時45分 フィリピン M5.0 震源深さ92.8km
2020年05月20日 19時42分 アルゼンチン M5.0 震源深さ32.0km
2020年05月20日 12時30分 ニカラグア M5.1 震源深さ35.0km

＊コロナの感染情報＊
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＊政府、近畿3府県は21日解除へ緊急事態、東京と北海道は見送り
2020/5/20 21:41 (JST)
政府は、新型コロナ特措法に基づく緊急事態宣言が続く8都道府県について、大阪、京都、兵庫の近畿3府県で解除する方針を固めた。政府筋が20日、明らかにした。新規感染者数などの基準をクリアしており、21日に政府の諮問委員会に諮った上で安倍首相が総合判断する。東京、神奈川、埼玉、千葉の首都圏4都県と北海道は解除を見送り、来週半ばごろに再度見極める考えだ。
西村康稔経済再生担当相は20日の記者会見で「経済、生活圏を考えれば一体的に判断するのが適切だ」と強調。近畿3府県は解除後、経済・社会活動の段階的再開を目指す。北海道と首都圏には、引き続き外出自粛などを求める。